
東京の小学校で11人が重軽傷を負う火災が発生し、日頃の備えの重要性が改めて認識されていますが、ともに重要となるのが火災の原因となりうるものへの知識です。
6月23日、新潟市消防局が行ったリチウムイオン電池の発火実験。
モバイルバッテリーや加熱式タバコ・携帯用扇風機など、充電式の電化製品に広く使われているリチウムイオン電池が原因の火災が近年、増加しています。
強い衝撃が加わったり、劣化した状態で充電を続けたりすると発火の危険性が高まるというリチウムイオン電池。
しかし、電気製品の多様化や複雑化が進んだことで出火原因の特定は困難を極めていると言います。
そこで…
【記者リポート】
「発火したリチウムイオン電池の鑑識作業が行われています。火災原因を特定するため、慎重に作業が進められています」
火災原因を特定する鑑識調査の技術向上を図るため、新潟市消防局と長岡市消防本部が初めて合同で研修を実施。
【新潟市消防局 佐藤幸栄さん】
「情報共有をすることによって、県内消防本部それぞれの技術力をアップさせる事が目的」
23日は発火実験で使用したリチウムイオン電池の鑑識調査を行いました。
X線透過装置を通すと燃えた部分が白く映るため電池内部の損傷具合を確認できるほか、デジタルマイクロスコープを使うことで、どの部分の燃え方が激しいかなど微細な痕跡まで調べることが可能です。
「金属なので、1000度を超える熱を与えないとこうはならない」
火災原因の特定はこうした緻密な作業を必要とする一方、リチウムイオン電池による火災は私たちの心がけで防げるケースが少なくありません。
【新潟市消防局 佐藤幸栄さん】
「調子が悪いということでそのまま燃えるゴミに捨てると、ゴミ収集車の中で燃えたり、ゴミを燃やす施設を燃やしてしまう可能性があるので、自治体が示しているような捨て方を一度確認してもらいたい」
2024年に発生した長岡市のゴミ処理施設の火災は不燃ゴミに混入したリチウムイオン電池が原因とみられているほか、新潟市でもリチウムイオン電池が原因と見られる火災が去年までの6年間に24件発生しています。
リチウムイオン電池は便利さをもたらすだけでなく、火災の危険が潜んでいるということを認識し、取り扱いや処分には十分注意が必要です。
最終更新日:Tue, 23 Jun 2026 22:00:00 +0900



